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ここでは心理カウンセラー講座を選ぶポイント「取れる資格の種類」についてまとめています。
心理学やメンタルヘルスの基礎を学びたいという方におすすめの資格です。日本能力開発推進協会（JADP）認定資格で、協会指定の認定教育機関にて全カリキュラムを修了した方が受験資格を得られます。
テキストを観ながら在宅受験ができるので合格基準となる70％以上の得点も狙いやすいです。
ちなみに最短2ヶ月程度で70%以上の得点を狙えるぐらいのレベルとなっており、専門学校などでも勉強ができます。また通信教育で学ぶことも可能となっています。
このメンタル心理カウンセラーは、心理学や精神医学に関する知識を保有しておかなければなりません。本資格を所有することで、教育の現場だったり、福祉の現場などで活躍することができます。他にも、医療現場、産業現場などでも資格を活用して、従事することが可能です。
心理学やメンタルヘルスの入門から段階的に学んでいける初心者におすすめの資格です。
メンタルケア学術学会認定資格で通信教育講座の課題を一定の成績で修了することで資格を得られます。公的学会認定資格のため、履歴書にも心理系資格として書くこともできます。
心理学の初級編を学ぶことができるわけですが、具体的にはコミュニケーションを向上するために、どのようなことをしたら良いのか？などの基礎能力を身に付けることになります。初級編ということもあり、カリキュラムなどの難易度も低めのため、手始めに取得するとよいでしょう。
その結果、カウンセラーとしてストレスのコントロールをしたり、するためのアドバイスを送ったり、他者と円滑にコミュニケーションを取るための心構えなど役立てる方法も伝授することが可能になります。
メンタルケアの専門家としての幅広い知識や技術が求められるメンタルケアの上級資格です。
公的学会認定資格で、心理カウンセラーとして医療機関やさまざまな施設など社会的に活躍の場を広げられます。資格取得には文部科学省後援こころ検定（R）2級試験を合格する必要があります。
資格の目的は、相談に乗り解決策の援助を行うことになります。もう少し掘り下げて説明をすると、医療や福祉の業界、教育や産業、公共の業界など、多くの業界で、心身的に悩んでいる人の手助けを行うイメージです。
そのため、このメンタルケア心理士®は、カウンセリング業務従事職やコミュニケーション基礎能力があるということを証明するものになるわけです。
公的学会認定資格となりますが、通信教育で学ぶことも許可されていることも特徴として挙げられます。
仕事や職場でのメンタルヘルスケア対策についての資格です。III種は組織における社員自らのメンタルヘルス対策を目的とし、一般社員を対象としています。
III種は合格率75％～80％超と高く、比較的取得しやすい資格で、試験は公開試験の他、団体特別試験があります。
仕事や職場でのメンタルヘルスケア対策についての資格です。II種は社内・部門内の上司として部下のメンタルヘルス対策を目的とし、管理職を対象として助言を与える専門家です。
II種の合格率は50％～75％。試験は公開試験の他、団体特別試験があります。
1970年代にアメリカの心理研究学者によって開発されたプログラムNLP。
NLPプラクティショナーは、コミュニケーションの円滑化を促す実践心理学の専門家でNLPのベースとなる資格です。10日間の講座を受講することで取得できます。
仕事や職場で問題を抱えて困っている方に耳を傾ける「傾聴」を基本とし、問題解決援助をおこなう専門家です。
専門講座を修了するか、大学院研究科において指定の課程を修了することで受験資格を得られます。合格率は70％近くで、上級資格のシニア産業カウンセラーもあります。
全心連公認の全国統一認定資格で、国家資格の上級とベースラインの一般の2種類があります。全国統一認定資格の為、心理カウンセラーを名乗って活動できます。
上級は同じく国家資格の精神保健福祉士と同等の高レベルの資格で、心理学、心理療法などの幅広い知識と経験が求められます。
もともとカウンセラーと名乗ることができる線引というものがありませんでした。その結果、特に資格を有していなくても、その人がカウンセラーだと言い張れば、カウンセラーだったという状況でした。
これでは、本当のカウンセリングを行うことができず無法地帯になってしまうことも懸念され、プロフェッショナル心理カウンセラーという資格ができ、カウンセラーとして活動することができるようになった背景があります。何が伝えたいかと言うと、それだけ本資格は重要でステータスになるということです。
EAP（従業員支援プログラム）カウンセラーとメンタルヘルスカウンセラーの双方の分野のスキルをもつ総合カウンセラーです。
企業における従業員のメンタルヘルスカウンセリングや心の病で休職した方の復職支援など、幅広い心のケアをおこないます。
本資格の歴史はまだ浅く、これから認知されていくものでもあります。時代の流れが求めた資格とも言えます。どこの職場でも大なり小なり問題は発生します。最たる例は、パワハラだったり、セクハラだったり。結果、心の病に掛かってしまい出勤ができなくなってしまった人は本当に多いです。
この方々を援助するための資格のため、現代社会が求めているニーズだと言い換えることができます。つまり、本資格を持っていれば仕事に困ることはないほどのオファーが期待できるようになります。
仕事や職場でのメンタルヘルスケア対策についての資格です。I種は社内のメンタルヘルス対策を目的とし、人事労務管理スタッフや経営幹部を対象としています。
I種の合格率は10％～20％と低く、難易度は高くなります。II種、III種同様、名称使用には大阪商工会議所への申請が必要です。
本資格をもう少し掘り下げて説明をすると、社員の心のケアをしながら、会社側の方針も踏まえ伝えていくことが内容となります。会社側の意向が強くなりすぎると、逆にプレッシャーになってしまうこともあるため、ケアのバランスが難しい仕事になります。
結果、しっかりとしたスキルがある人でなければ、社員を次から次へと追い込んでしまう可能紫衣もあるため、合格率が10～20%という低い難しい試験になっているわけです。
保険医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門知識と技術により助言や援助を行う専門家で、国家資格になります。
他の心理カウンセラー資格と違って、指定の大学院や大学の単位を修得するか、実務経験5年など受験資格が決められています。2017年にスタートした資格で、まだ数は少ないです。
臨床心理学に基づいて、カウンセリングやさまざまな心理療法により人の心の問題解決に取り組む専門家です。
民間資格ではありますが、指定の大学院で単位の修得や臨床経験が求められ、より高い専門知識が求められます。ただそれだけ社会的評価が高い資格でもあります。
心理カウンセラーは、美容師などのように国家資格が必要な職業ではありません。ですが、一定以上の知識や技術があることを、証明するための資格は数多く存在します。
中でも一番信頼されている資格は「臨床心理士」ですが、こちらは大学院等で学び、修士号を取らなくてはいけません。スクールカウンセラーや鑑別所心理技官など、カウンセラーの中でも特殊な職業に就きたい場合には、臨床心理士の資格が必須になります。しかし、心理カウンセラーが活躍できる場は幅広くあるため、特別な職業に就くのでなければ、民間資格を取得すれば十分です。
民間資格は、数多くの団体が様々な検定を設けています。実は、一般的な通信講座や資格スクールで実施している、心理カウンセラー資格の難易度や専門性などは大きな差はなく、どれを取得しても就職の有利・不利はあまり変わらないのだとか。では、いったいどの資格を取ればいいのでしょう…？
一番重視してほしいのは、「将来この資格を生かしてどのように働きたいか」ということ。たとえばカウンセリングする相手が、大人なのか子供なのか。ビジネスの場なのか、家庭の問題か。はたまた医療現場や介護施設などで活躍したいのか。基本的な内容はどんな資格でも同じですが、応用部分で将来に役立つ情報が得られるかもしれません。
特殊な職や特定の仕事を、意識せずに資格を取得しようと考えているなら、在宅で試験まで受けられる資格講座がオススメ。無理せず自分の空いた時間をフル活用して、勉強することができますよ。例えば日本能力開発推進協会が主催している、「メンタル心理カウンセラー」や「上級心理カウンセラー」という資格は、学習も試験もすべて自宅でOK。忙しいけどスキルアップを目指したい方にも、子育て中のママさんでも気軽に資格に挑戦できるので、オススメです。
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